2020-04-14 第201回国会 衆議院 経済産業委員会 第6号
これ、多分今お持ちの方は誰もいないと思うんですが、ｉＰｏｄ、実はこれはＰＣから大量のデータを複製するという機能があります。ほぼＰＣと同じ、ストレージという形で、当時、数千曲の曲をこちらの方に移動して、モバイルができる。これを、ペンパイナッポーアッポーペンじゃないですが、がっちゃんこしたのがスマートフォンという形になります。
これ、多分今お持ちの方は誰もいないと思うんですが、ｉＰｏｄ、実はこれはＰＣから大量のデータを複製するという機能があります。ほぼＰＣと同じ、ストレージという形で、当時、数千曲の曲をこちらの方に移動して、モバイルができる。これを、ペンパイナッポーアッポーペンじゃないですが、がっちゃんこしたのがスマートフォンという形になります。
委員が御活躍だった東芝におかれましても、その昔ｉＰｏｄがすごく売れたときに、恐らくあの部品の半分以上は東芝が供給されたと思いますが、東芝のもうけは四分の一ぐらいだったんじゃないかなと記憶をしております。
さらには、コンピューターなんかもそうですけれども、今はもう誰でももう生まれながらにしてｉＰａｄとかｉＰｏｄとか使っているような状況で、結局大人よりも子供の方が進んでいて、結局、その大人や子供というよりも、大人が子供から習うような状況になっていると。
それから、先ほどございましたように、電話回線じゃなくて通信回線を使ってのＬＩＮＥでございますので、そういった意味で、ｉＰｏｄだとかＤＳだとか、そういった、携帯とかスマホとは関係ないところでトークをやっているという実態を、保護者の中には知らない方も多いと思います。私も、アナログ世代でございますので、なかなかついていけていない部分が非常に多くて困っているわけでございます。
ＤＳでもそんなことができるのか、ｉＰｏｄでもできるのかというような、そういうことすらも知らない保護者の方も結構いましたので。
しかし、例えば時価総額世界一となったアップル社のｉＰａｄやｉＰｏｄ、東芝や日立の部品が多く使われております。ほかにもあります、日本の細かい、いっぱい使われているんですが、製品となった場合、これがもうほとんど日本にはその利益が来ないというような状況になっているという、技術力は高くても、世界市場での競争に勝てなくなってしまったという厳しい現実もあるというふうに思います。
例えば、今評判のｉＰｏｄというのがあるんですが、あれの付加価値全体を一〇〇としますと、あの中の部品はほとんど日本製の部品です、三分の二ぐらい。
例えば、いつもｉＰｏｄの話をするんですけれども、これなんかもアップル社の、六五％中身東芝製です。外は燕市が全部研磨、磨く、これ全部一手に新潟県のこれがやっているんですよ。にもかかわらず、ほとんど利益はあっちへ行っちゃっている。
先日も当委員会で私が申し上げました世界的なヒット商品でありますアップル社のｉＰｏｄ、これは、実はＧ20でオバマ大統領がバッキンガム宮殿でエリザベス女王にこのｉＰｏｄを差し上げたということが記事になっておりまして、話題になっておりましたけれども、このアップル社のｉＰｏｄ、その六五％が東芝製であります。
そもそもこの問題、何でこういうことになったかというと、いわゆるｉＰｏｄとかハードディスクレコーダーに私的録音録画補償金というものを新たに掛けるかどうかの議論で、これが権利者側の満足のいく形でなかなか進まないものですから、一種このダビング10が、江戸の敵を長崎で討つじゃありませんが、一種人質のようなものになって進まなくなってしまっているという問題なんです。
大臣は、いろいろな記者会見で、今日もｉＰｏｄの話をされました。もちろん、ああいうことができることはうれしいことなんですけれども、しかしそれは政策の話なんだろうかと。たまたまアップル社が彼らの総意と工夫によってああいうものを作ってきて、まあそれはそれですばらしいことだと思いますけれども、いつもあの例が出るわけで。
音楽を若者は大変好んでいるはずなのに、音声、音声の配信ですね、音声情報の配信、ネット配信に対する対応が遅れてきたということもあるだろうし、その結果がｉＰｏｄのように、何か技術的には日本で作れそうなものが日本で作れなかったと、アメリカのメーカーが巨大なシェアを持っていると。
あの特集番組にも出ていました、ｉＰｏｄの中に番組を入れて見るというのがありましたけれども、アーカイブスを例えば一番組三百円ぐらいで売るという手もあるんですね。その方は本当に見たいからお金を出してでも見ると思うんですよ。これは民業圧迫でも何でもないと。
○説明員（長谷川善一君） 伏見先生お話しの件はＩＰＯＤと申しておりまして、国際深海掘削計画ということで昭和四十三年から米国の国立科学財団の提唱によって開始された世界の海を掘っていくという計画でございまして、米国の十にわたります研究機関とその計画に参加いたします各国の代表、これは日本のほかにドイツ、フランス、イギリス、ソ連が参加いたしたわけでございますけれども、各国のそういった代表の海洋研究の機関が参加